不労所得を目指す上での前提条件
不労所得を目指す上での前提条件ですがブログのタイトル通り、
「サラリーマンが不労所得だけで生活するまで」
なので、少なくとも不労所得で生活ができるようになるまでは
サラリーマンを辞めるつもりはありません・・・たぶんw
もし完全に不労所得だけで生活ができるようになれたら、
その時は一度考えますがw
でもたぶん、フリーランスになることはないと思います。
フリーランスから不労所得を目指されている方も多くいらっしゃるとは思いますが、私の性格的に、あまりフリーランスに向いてないと思うので、
なので、あくまでサラリーマンから
不労所得だけで生活することを目指します。

そもそも普通のサラリーマンが不労所得だけで生活するまでに至ることは限りなく不可能に近いという認識していますので、温かく見守っていただければなと思います・・・
不労所得を得る方法
普通のサラリーマンが不労所得を得る方法ですが、ブログを書く前から色々調べてました。
そして、株式投資で不労所得を得ることに決めました!

普通のことを大袈裟に言ってすみません・・・
不労所得を得る方法としては不動産等々いくつか方法があるとは思いますが
私には株式投資が合っていると思い、
決めました!

次は株式投資でどうやって不労所得を得るかです。
株式投資でどうやって不労所得を得るか
株式投資でどうやって不労所得を得るかですが、それはもちろん、配当金です。
配当金だけで生活資金(税金を含む)を得られるようになることが目標です。
それでは、
どの企業の株式を取得するかですが、
基本的にはソニー、ソフトバンク、トヨタ等々の日本の有名企業の株ばかりを購入するわけでありません。
2019年8月現在だと、JTなどが高配当株として有名ですが、
日本の高配当株の株の配当金だけで不労所得を得ようというわけではありません。
ではどの株をベースに配当金を得るかと言いますと、
ずはり米国ETFです!
ETFとは、投資信託とは
まず言葉の意味から説明すると「ETF」とは
日本語だと「上場投資信託」です。
つまり、証券取引所に上場している「投資信託」のことです。
そもそも「投資信託」とは、ですが
ネットで調べると
「投資信託(ファンド)」とは、
一言でいえば「投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品」です。「集めた資金をどのような対象に投資するか」は、投資信託ごとの運用方針に基づき専門家が行います。
説明だけだと分かりにくい方もいらっしゃると思うので、
「投資信託」という言葉のイメージを説明すると・・・
ここからは例え話です。
例えば
「お味噌汁」が個別株の「ソニー」
「白米」が個別株の「ソフトバンク」
「生姜焼き」が個別株の「トヨタ」
だと思ってください。
すると、それらがすべてセットになっている
「生姜焼き定食」が「投資信託」に当たります。
これで分かりますかね・・・
何言ってんだコイツと思われても仕方のないような例えですがみません・・・
つまり、言いたかったことは「投資信託」とは詰め合わせ、セットのようなものです。
(今回は株を例に挙げましたたが、債券の場合も同様です)
その詰め合わせ、セットをプロの人が運用してくれています。
そして、「ETF」とはその詰め合わせ、セットが上場しているということです。
定食にも「生姜焼き定食」「野菜炒め定食」と種類がたくさんありますが
ETFにも種類はたくさんあります。
私はそのETFのいくつかに投資を始めています。
ちなみに、「投資信託」と「ETF」の違いは大まかに言えば「上場しているかどうか」です。
「上場していない」 ⇒ 「投資信託」
「上場している」 ⇒ 「ETF」
なぜ米国ETFに投資するのか
ETFが何か分かったところで、次になぜ米国ETFに投資するのかですが
理由は単純で、ただ一つ、
米国が現在、安定して最も成長し続けている国だからです。
その証拠として、下記は米国株指数で代表的な「S&P 500」のグラフです。
ちなみに「S&P 500」とは米国企業で、流動性がある大型株から、
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス社が選定する500銘柄です。

この通り、アメリカ経済は成長し続けています。
これに比べ、「日経平均株価」はこちらです。

リーマンショックからの回復で近年株価が上がっているように見えますが、
今後の日本の人口減少なども考え、
投資対象のメインは米国ETFにしています。
あ、あくまでメインのお話です。
米国ETF以外にも、積立NISA、日本の個別株にも投資しています。
その話はまた今度。

次回は一度、私の投資状況を発表しようと思います。
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